お葬儀の豆知識
訃報のお知らせガイド② ご臨終直後の連絡と文例・連絡網の作り方

ご臨終の瞬間は、家族にとって大きな悲しみと動揺の中で迎えることが多く、次に何をすべきか判断が難しくなる場面です。しかし葬儀の準備は時間との勝負になるため、落ち着かない中でも「誰に」「何を」「どう伝えるか」を整理して動くことが必要です。本記事では、ご臨終直後の連絡対象、電話の伝え方、代表者を立てた効率的な連絡網の作り方まで、実務に即して分かりやすくまとめます。
ご臨終直後に最初に連絡すべき人
最優先での連絡対象は次の3つです。
- 危篤連絡を入れた親族・親友
- 菩提寺の住職(寺院がある場合)
- 葬儀会社(搬送手配のため)
特に葬儀会社へは急いで連絡しましょう。病院の霊安室は長時間安置できないケースもあり、すぐに搬送手続きに入る必要があります。故人が生前に依頼していた葬儀社がある場合は最優先で連絡しましょう。
次に連絡すべき人 ― カテゴリで整理する
初動の連絡を終えたら、「故人と関係の深い順」に広げていきます。とくに多いのが次の分類です。
<故人との関係の深い順>
- 親族関係:いとこ・おじおば・義理の親族
- 勤務先関係:上司・同僚・取引先のキーマン
- 学校・旧友関係:恩師・部活動仲間・同級生
- 地域や趣味団体:町内会・サークル仲間
まずは、亡くなったことをすぐに知らせるべき人をリスト化し、優先順位をつけるとスムーズです。
電話での伝え方(ご臨終直後の文例)
気持ちが揺れる場面ですが、次の3点を落ち着いて伝えれば十分です。
- 亡くなった事実
- 没時刻
- 詳細は後ほど案内すること
<ご臨終連絡の電話文例>
突然のお電話失礼いたします。○○(故人)の○○(続柄)の○○と申します。
本日○時頃、○○が息を引き取りました。
お通夜や葬儀の日程はこれから決めるため、まずは取り急ぎご連絡申し上げます。
詳細が決まり次第、改めてご案内いたします。
必要以上に状況説明をしなくて構いません。正確な事実のみを伝えることが大切です。
◇電話後に送るSMS/メール例

電話だけでは聞き漏れが生じやすいため、必ずテキストで「正式な情報」を補足しましょう。
<訃報のご連絡>
故人:○○ ○○(享年○歳) 没時刻:本日○時頃 連絡窓口:喪主 ○○(続柄)
携帯:○○○-○○○ お通夜・葬儀の日程は決定次第ご案内いたします。
まずは取り急ぎご報告申し上げます。
「こちらが正式です」と伝えるだけで、相手の混乱が大きく軽減されます。
◇世話役をお願いする場合の言い方
地域や家族構成によっては、受付・会計・弔電整理などを手伝ってもらう場合があります。依頼する際は負担にならないよう柔らかく伝えます。
<依頼文例>
差し支えなければ、当日の受付を少しお手伝いいただけないでしょうか。
ご無理のない範囲で構いませんので、お願いできれば助かります。
強制的な印象にならないよう「無理のない範囲で」と添えるのがポイントです。
◇代表者を立てた“連絡網”が非常に有効
ご臨終直後は喪主に連絡が集中し、電話が鳴り続けることも珍しくありません。そこで役立つのが「連絡網方式」です。
<連絡網の作り方>
①親族/職場/旧友などカテゴリに分ける
②各カテゴリに1〜2名の代表者を決める
③喪主からは代表者へ必要情報をまとめて共有
④代表者がグループに連絡する
⑤進捗を喪主にフィードバックする
◇必要情報をまとめた“代表者メモ”の内容
代表者には、以下の必要情報を1枚にまとめて渡します。
- 故人名・ふりがな
- 喪主の名前・続柄・連絡先
- 没時刻・亡くなった場所
- 日程未定の場合は「決まり次第ご案内」
- SNS投稿や写真共有に関する注意事項
情報を整理して手渡すことで、喪主が同じ説明を何度もする負担が減ります。
SNSでの訃報発信は慎重に
近年はSNSで訃報が広まることもあります。しかし、家族より先に外部へ広がるのはトラブルの原因になります。原則は 「家族が公式に発表したあと」 です。誤解やデマを防ぐためにも、関係者へは「SNSでの投稿は控えてください」と念のため一言添えるのが無難です。
よくある質問(Q&A)
Q1:深夜・早朝でも電話してよい?
→ 問題ありません。危篤と同様に、ご臨終の連絡は緊急性があります。「夜分遅くに恐れ入ります」と添えましょう。
Q2:勤務先にはどこへ連絡?
→ 直属の上司 → 総務 → 関係部署が一般的。忌引き手続きも併せて確認するとスムーズです。
Q3:詳細が決まる前にどこまで伝える?
→ 「亡くなった事実」「没時刻」「日程は未定」の3点で十分です。
Q4:遠方の親族には?
→ まず電話で事実を伝え、移動可否は相手の判断に任せましょう。
まとめ
ご臨終直後の連絡は、精神的にも負担が大きいものです。しかし「優先順位 → 文例 → SMS補足 → 代表者網」の流れを押さえるだけで、短時間でも落ち着いて対応できるようになります。情報の一本化と代表者の活用により、家族の負担が軽減され、葬儀準備をスムーズに進められます。
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